前のページ 1/1 次のページ

社員食堂(しゃいんしょくどう)とは、社食(しゃしょく)とも略される、企業などの給食施設のこと。食堂の一分類である。

近隣に飲食店などが少ない、勤務時間が不規則である、など社員や職員など関係者の食事に便宜を図る必要のある事業所に設置される。その他に、福利厚生施設としての見地から、休憩室や談話室、あるいは社内行事の会場としての性格を持たせることも多い。

◆ 概要

学生食堂や市役所など官公庁の職員食堂、他、NHK等の公共色の強い団体の職員食堂は、原則的に関係者のみが利用とする(実際は部外者の利用に概ね寛容であり、見つけても咎めるなどされる事はまず無い。中には社員食堂がない企業の社員が使うこともある。)価格設定が若干安め(一般の飲食店と殆ど価格差がない事例もよくみられる)の福利厚生施設である。しかし私企業が経営する社員食堂の場合は、出資者からの資本金や企業活動を通じて得た利益による助成で運営されている手前、悠長な事は言ってられず、所在も存在自体もあえて進んで世間に公開する事を控えるケースが多い。

例えばヨドバシカメラ札幌店は、建物の地階に設け、従業員専用のエレベーターでのみ行き来出来るが、同店舗に社員食堂が設けられている事はおろか、地階が存在している事ですら、一般客にはあまり知られていない。

勤務時間内の食事は食堂に限っている企業もあり、その場合には、賄い費として給与の中から天引きされ、企業が発行した食事券を社員などに支給して、それを食事する際に交換する方式をとる事が多い。

かつて多くの社員食堂は、短時間の間に大量の給食を行なわねばならなかったため、メニューは選択肢が少なく、内容もそれほど期待できるものとはいえなかった。しかし、近年は、カフェテリア方式を採用したりするなどして、質の改善を図る企業が増えている。

さらに、会計の効率化を図るために、キャッシュレス方式を採用したり、食器にRFIDを埋め込み即時に料金計算を行うなど、種々の工夫を図る企業も現れている。

食堂の運営は、設置する企業の一部門が間接部門として行うことがあるものの、外食業者が社員食堂を受託するコントラクトフードサービス契約による運営に移行しつつある。

高層ビルに企業が集積される傾向が顕著になると、飲食店の乏しいオフィス街ではケータリングなどの仮設店舗による弁当販売が食の不足を補うことがあるが、総合的な都市開発の一環として、事業所周辺に外食企業やコンビニエンスストアをはじめとする商業施設を誘致するなど、独自の社員食堂をあえて持たなくとも足りるように設計されたオフィス街も多く見られるようになってきた。

日本のみならず、海外においても同様の施設が社内に設けられている企業が多い。新興工業国の工場においては、福利厚生面を重視し、昼休み中の社員食堂利用を無料としている例も少なくない。

◆ 関連項目

・ サラリーマンNEO - NHKのバラエティ番組。不定期に「世界の社食から」というコーナーが放送される。

・ シダックス

前のページ 1/1 次のページ

・社員食堂 page1